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金融危機とノーベル賞

アメリカ発の金融クラッシュがついに世界を席捲しはじめた。G7からG20まで拡大会議が開かれ、ブッシュは「何とかする、何とかする」と大童だ。

 自由主義的資本主義(市場原理最優先主義)を採用していたはずの本家本元のアメリカが、経営破たんした金融機関はその市場原理に基づくなら「勝手に潰れてくれ」と言うべきはずが、巨額の公的資金(国の金=税金)で救済するという事態にまで陥ったのだから、時代は変わったと言うのが正しいのか、市場原理が間違っていたと言うのが正しいのか、素人にはよく分からない。

 ただ、それほど金融証券市場が超巨大化していた、つまり金の流れが巨大化しすぎていたために、いったん誤って金の流れの川が氾濫したり、逆に枯渇したりするととんでもない事態に陥るということはよく分かった。自然の河川ダムは、今日、環境がらみで受け容れられないようだが、金の流れの川にはやはり適切なダム(タイムリーな規制)は必要だろう。

 だいたいこういった金融機関の社員の賃金は高すぎると聞く。アメリカなどでは経営者(いわゆる社長)となると平均的に高い平社員のさらに150倍とかの給与を得ているそうだ。破産した場合、こんな人たちはどうするのだろう。給与を返還した上でさらに損害金まで取られるのだろうか、知りたいものだ。

 日本でも保険・金融分野は給料が高い、ということで理科系の大卒者までが畑違いの業界に就職するケースが多いらしい。これが「理工系離れ」の大きな要因のようだが、今年から流れが変わるだろう。ノーベル賞受賞者が4人も出たのだから。

 物理学賞に3人、化学賞に1人だが、いずれも大学教授で、対象となった業績は30年から40年も前に発見したものばかりだ。ノーベル賞の対象者は欧米人が圧倒的に多いが、非欧米人のすぐれた業績は後回しにされているのではないか、などという邪推もできる。

 それより不可解なのは、経済学賞だ。理工系のノーベル賞には珍しく文科系だが、数学を駆使するような経済論が隆盛になったので設けられたのだろうか、これはアメリカの受賞者が他を圧して多い。ほいとんど一人勝ちと言ってもよい。

 そのノーベル経済学賞最多国アメリカが、今、経済危機に陥っているとは何とも皮肉な話ではないか。「経済が間違っているのではない。政治が間違っている」のだろうか?

 経済に関しては東洋の方が断然すぐれている。「経世済民」という考えを持っているからだ。ノーベル経済学賞をやめて、「ノーベル経世済民賞」を創設してはくれまいか

 

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